12/12締切。 メール、郵送などでお願いします。 事業再構築経営計画書のコンテストを実施します。 金賞の20万円の賞金あります。
大賞のみで賞金20万円を予定しています。 期日は4月26日までです。
著作は次の2点で、noteページも紹介しておきます。 www.amazon.co.jp www.amazon.co.jp note.com
地方自治体の調査のフレームワークについてのお話です。地方自治体の調査といってもあまりにも漠然としています。そこで、「知りたい分野」と「マクロ的な視点」の２つに絞って書いていきたいと考えています。 知りたい分野を今回は、広島県の産業政策、とり…
当研究所では、会員様の会費及び賛助会員会費並びに寄附により運営されております。 現在、厳しい状況におかれている若手研究者や研究の支援等をお願いしております。 ●１口：３,０００円からでお願いいたします。 法人様には非営利型一般社団法人であるため…
共通テストの問題を解説しても無意味（予備校関係者がやってる）なので、私が理解できる英語、国語、社会ですのでその範囲においてです 共通テストの問題を解説しても無意味ゆえ、①問う能力は何か②そもそも問うている能力は妥当なのか②問うている能力を正確…
´スポーツクラブの現状を１章で、新しい戦略を２章で、総合型スポーツクラブの戦略を３章で、貴事業者の分析を４章で、貴事業者の取るべき方策を５章で示し、Withコロナ時代の戦略を６章で示し、最後にそれらを総合的に考慮して、結論を示すという構成であり…
本報告書の５つの重要ポイントは次の通りである。■１現代マーケティングにおいて、ブランドとは製品・サービスを通して顧客に提供する価値のシンボルである。■２ブランド戦略は①ライン拡張：バリエーション②ブランド拡張③マルチブランド④ブランド開発の４つ…
本報告書の５つの重要ポイントは次の通りである。■１現代マーケティングにおいて、ブランドとは製品・サービスを通して顧客に提供する価値のシンボルである。■２ブランド戦略は①ライン拡張：バリエーション②ブランド拡張③マルチブランド④ブランド開発の４つ…
第４章 事業構造分析競争力の源泉になっているのは次の２点であると考えられる。１点目：高度な技術力２点目：きめ細やかなサービス３点目：高い利用者の利便性次に、１～３点において具体的に示していきたい。（１）高度な技術力情報通信においてサービス（…
目次はじめに第１章 ＢＤＤ（ビジネス・デューディリジェンス）について第２章 マクロ環境分析第３章 競合構造分析第４章 事業構造分析第５章 シナジー効果第６章 アクションプラン策定おわりに資料参考文献3はじめにデューディリジェンスとは何かを示したう…
資料等は以前の記事に書いています。 今回の事例は、情報通信を行っている小規模な企業に関するものです。 １アブストラクト 市場動向 詳細なデータは資料編に譲るため、概要のみ示す。新型コロナウイルス感染症（以下、「同感染症」という。）の影響を考慮…
１用語整理 フリー・キャッシュ・フロー（FCF）＝企業の営業・投資活動が生み出した税引き後のキャッシュフローである。したがって、FCFは企業の財務活動や資本の調達方法には影響を受けない。 DCF法＝ディスカウント・キャッシュフロー法（今回利用する手法…
１用語整理 フリー・キャッシュ・フロー（FCF）＝企業の営業・投資活動が生み出した税引き後のキャッシュフローである。したがって、FCFは企業の財務活動や資本の調達方法には影響を受けない。 DCF法＝ディスカウント・キャッシュフロー法（今回利用する手法…
共益型一般社団法人の性質上、研究内容は会員の共益を図るか、一般に無料公開をするかのどちらかである必要があります。 つまり、それに該当しない非会員への有料での会報等による提供は目的外となってしまいます。 そこで、無料で全員に公開することは許さ…
超有名な先生の論文の要素分解（私から見て）です。 表現面は考慮していません。 うまい先生の例 はじめに（見出し） １：定義・目的 ２：背景 ３：歴史的経緯 ４：先行研究 ５：先行研究の不備 ６：対象とする筆者のテーマ ７：６の歴史的経緯 ８：本稿で明…
論文の書き方 昔書き溜めてたものを更新します！ 誰が＝学部生が いつ＝３～４年（１～１．５年間） 何を＝卒論を どのように＝この記事で！ （資料蒐集等を）どこで＝詳細はこの記事で！ インターネットや大学図書館の電子ジャーナル（大学等の図書館ができ…
www.marxists.org 概ね、このブログではブログで1番読まれやすい（読みやすい）と言われている2000字（±１割）を目標にしています。 上記が毛沢東『遊撃戦論』英語版です。 簡単な解説も載せておきます。 はじめに 毛沢東の遊撃戦論は大きな影響を革命戦争に…
当研究所の研究対象 法人の定款で下記のとおり定めています。 記 ⑴ 経営に関する調査、研究、提言、教育、コンサルティング、情報の提供 ⑵ 経営関連のセミナー、イベント、講演会等の企画、立案、開催、運営、協力、情報の提供 ⑶ 企業、業界、国家、地方公共…
